小野中学校区小中連携プロジェクト
 

小中連携について
組織
各部会の活動
  ・国語科部会
  ・社会科部会
  ・算数・数学科部会
  ・理科部会
  ・英語部会
  ・音楽科部会
  ・体育科部会
  ・図工・美術部会
  ・技術・家庭科部会
  ・道徳部会
  ・行事部会(交流事業)
  ・生徒指導部会
  ・啓発部会
  ・不登校対策部会
  ・事務部会
小野中学校区 小中連携プロジェクトについて




小中連携教育の必要性

 

(1)  義務教育とは言え、これまで小学校6年間と中学校3年間の教育は、それぞれ独自の学校風土や文化・慣習が存在していました。 このことは、子どもの学びや人間形成にとってプラス要因にならず、ここに9カ年教育を見通した新しい教育スタイルが必要であると考えます。

(2)  義務教育期の心理的・身体的・行動的・脳科学的に見られる子どもの発達は、小学校5年生を境に大きく変化しています。そのため、現状の6・3制による9カ年教育より、4・5制、あるいは4・3・2制の教育システムが効果的であると考えます。

 

(心理的な発達)

    5年生から、思春期に見られる自尊感情(自分が周りの人から認  められている)の急激な落ち込みが顕著に見られる。

(身体的な発達)

    女子の初潮時期は、6・3制が始まった頃より2年ほど早まり、5年生頃から始まる。

(行動的な課題)

    5年生の頃から、問題行動や不登校児童生徒の発生が始まり、中 学入学と同時に発生率が高くなる。

 (脳科学の視点)

   脳の成長時期が、4年生から5年生にかけて、子どもの脳から大人の脳に成長する。また、中学1年生から2年生にかけて、大脳の前頭前野は急激に成長する。
 

 
 


小中連携教育の効果

 

 (1)中1ギャップと言われる不登校問題や生徒指導問題の対応について、小・中学校の接続がスムーズにいくことにより、大きな効果が期待できます。

 

 (2)小中教師の授業交流により、教師の専門性が発揮され、児童生徒の学習意欲や学習効果の高まりが期待できます。当面、英語教育に効果的であり、かつ小学校高学年の教科担任制が推進します。

 

 (3)小中学校の段差が低くなるため、教科の学びに連続性のある授業づくりが組織できます。

 

 (4)児童生徒の異年齢による行事交流により、望ましい心身の発達が促進され、人間形成に大きな効果が生まれます。

 

 (5)校区内の地域活動を活発化することにより、家庭や地域の教育力が高まります。

 
 
平成23年度 研究テーマ

 

「言語能力とコミュニケーション能力の育成」